育休のメリット・デメリット〜育休取得は、企業側にもメリットがいっぱい！〜(かすていら)

どうも。かすていらです。

現在、妻と一緒に最短1年間の育児休業中です。保育園入園後、夫婦ともに2023年4月の職場復帰を目指しています。

このブログでは男性育休の実情などを記載しています。

これから育休を取得したいと考えている方、特に男性版育休の取得を検討している方の参考になれば幸いです。

はじめに

以前の記事にて、私の考える育休のメリット・デメリットをご紹介しました。(以下リンク先)

上記記事では、取得する側にとってのメリット・デメリットを記載しました。

ただ世間的に育休は、取得する労働者側はメリット・デメリットがある一方、

労働力が減る・育休明けも原則同じ職場で受け入れなければならないなど、企業側にとってはデメリットばかりというイメージが強いと思います。

そこで本記事では、自社員の育休取得がもたらす企業側のメリットについてまとめました。

企業の担当者の方や、育休取得したいけど会社から断られそうで言い出しづらい・・・という方は本記事を参考にしてください。

私の考える、企業側における育休推進の主なメリットは以下です。

2022年4月より男性育休の制度説明・取得促進が義務化されるなど、

「男女問わず育休が取得できる会社かどうか」という点に対する関心が高まっています。

また「福利厚生」「ワークライフバランス」を重視する傾向も強まっており、それらを叶えることができる企業がどうかは、非常に重要になってきております。

企業イメージ向上はビジネスのやりやすさや、採用においても有利に働きます。

上記の企業イメージ向上は、自社員にもプラス効果をもたらします。

仕事から離れる時間を用意することでリフレッシュでき、生産性の向上や新規アイデアの創出に繋げることができるのではないかと思います。

「両立支援等助成金」として、育休の円滑な取得・職場復帰の為の取り組みを実施した企業に対し、助成金が用意されています。

これにより、社員の育休取得に対する労働力の確保のコストに充当することも可能でしょう。

詳細は、下記の厚生労働省のホームページをご確認ください。

定期的なジョブローテーションが無い企業では、業務が属人化することが往々にして発生します。

その場合において急遽その担当者が不在になった場合、誰も分からず業務が回りません。

しかし育休を取得する場合、育休の発生時期はある程度前から分かっている可能性があり、それまでに業務の棚卸し・引き継ぎを実施することが可能です。

実際私の場合でも、妻が安定期入ってから職場に報告し、5〜6ヶ月かけてじっくり業務棚卸し・引き継ぎをすることができました。

いかがでしたか？

育休取得は企業・社員共にメリットが大きい制度だと、私自身は思います。

育休取得したいけど会社に伝えづらい・・・という方も、これを読んで「Win-Winですよ！」と胸を張って会社に報告してはどうでしょうか！？育休は非常に有意義ですよ！

それではまた！